中古騒音計の在庫・価格

騒音計は、空気中を伝わる音圧の変動をマイクロホンで電気信号に変換し、人の聴感に近い補正をかけてから騒音レベルをデシベル(dB)で表示する計測器である。国内ではJIS C 1509シリーズと計量法、国際的にはIEC 61672で性能が規定されており、本格的な騒音計の多くはこれらに適合している。一方で、検定を受けない簡易型のハンディ騒音計も広く使われ、現場での目安測定や設備点検に用いられる。
信号処理は、マイクロホン、前置増幅器、周波数重み付け、実効値演算、時間重み付け、表示・記録部という構成が基本である。マイクロホンには感度と安定性に優れたコンデンサ形やエレクトレット形が使われる。周波数重み付けは聴感特性を模したA特性が騒音評価の標準で、低周波成分をより反映するC特性、補正をかけない平坦なZ特性を切り替えられる機種が多い。音圧は正負に振動する交流信号なので、二乗平均に時間重み付けをかけてレベル化する。時間重み付けには時定数125msのF特性と1sのS特性があり、変動の速い音ではどちらを選ぶかで最大値が変わるため、測定マニュアルで指定された特性を使う必要がある。騒音レベルは、補正後の音圧実効値と基準音圧20μPaとの比の常用対数を20倍した値である。変動する騒音には、測定時間内の平均二乗音圧が等しい定常音のレベルである等価騒音レベル(LAeq)を演算できる積分形が主流で、時間率騒音レベルや単発騒音暴露レベルを算出できるものもある。
性能の区分として、計量法では精密騒音計と普通騒音計の2種類が定められ、JISのクラス1、クラス2にほぼ対応する。JISの周波数範囲はクラス2がおおむね20Hz〜8kHz、クラス1が16Hz〜16kHzで、レベル直線性誤差の許容値もクラス1の方が厳しい。普通騒音計は環境騒音の測定、精密騒音計は機械装置の騒音評価や低騒音化の研究に向くとされる。測定範囲は一般的な機種でおおむね30dB前後から130dB程度である。
実務上の要点は検定と校正の区別である。騒音計は計量法の特定計量器であり、取引や証明に用いる測定には検定に合格した騒音計を使い、有効期間内に再検定を受ける必要がある。この場合、使用者による校正は認められない。製品開発などそれ以外の用途では、測定前に音響校正器で確認するのが基本で、1kHzで94dBを発生する簡易音響校正器や、250Hzで114dBを発生するピストンホンが使われる。指示値が基準値から2dB以上ずれる場合はメーカでの点検・修理が必要とされる。本体内部の電気的なCAL信号は外部接続機器の校正用であり、マイクロホンを含めた音響校正の代わりにはならない。
用途は、道路交通・鉄道・航空機などの環境騒音調査、工場の作業環境測定、建設機械や製品の騒音試験、防音設備の性能確認など幅広い。屋外では風雑音を抑えるウインドスクリーンの装着、反射物から距離をとること、暗騒音の確認などが結果の信頼性を左右する。航空機騒音では空港周辺に固定式の自動測定装置が設置され、常時監視に使われている。