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中古絶縁抵抗計(メグオームメーター)/ハイメグオームメーターの在庫・価格

在庫 2点 価格 10,000〜60,000円(税別・送料別/価格掲載 2点) 過去の取扱 1件

別の呼び方: メガー・絶縁抵抗測定器・高抵抗計・絶縁抵抗計

絶縁抵抗計(メグオームメーター)を売りたい方はこちら → 電気計測器の買取・無料査定

中古絶縁抵抗計(メグオームメーター)の在庫 2点

新しく登録した在庫から順に並べています。価格は税別・送料別です。

中古絶縁抵抗計(メグオームメーター)の価格の目安

2026年10月23日時点で当社が販売している在庫のうち、価格を載せている2点の販売価格です(税別・送料別)。売却済の品の価格は含みません。同じ型式でも年式・状態・付属品で価格は変わります。

メーカー型式価格(税別)在庫
東亜ディーケーケーSM-821360,000円1
菊水電子工業 KikusuiTOS7010L10,000円1

絶縁抵抗計(メグオームメーター)について

AIでまとめた機種一般の解説です。個々の商品の仕様・状態は各商品ページでご確認ください。

絶縁抵抗計は、電路や機器の導体と大地との間、あるいは導体相互間に直流の高電圧を印加し、絶縁物を通って流れる微小な漏れ電流を測ってオームの法則から抵抗値を求める計器である。基本構成は直流電源、電流計、電流保護素子、測定スイッチで、被測定物はライン端子(L)とアース端子(E)の間に接続する。一般にE端子側が電源の正極になっており、接地側を正極にすると抵抗値が低めに出る、つまり絶縁不良を見逃しにくい厳しい方向の試験になるとされる。古くは手回し発電機で電圧を得ていたが、現在は電池駆動の電子式が主流で、アナログ指針式とデジタル表示式がある。アナログ式は約1000倍の広い抵抗範囲を同じ細かさで読めるよう対数目盛を採用している。
精度は有効測定範囲で規定される。JIS C 1302では有効最大目盛値の1/1000付近から1/2付近までを第1有効測定範囲、その外側を第2有効測定範囲とし、例えば500 V/100 MΩ級なら0.1〜50 MΩが第1範囲で許容差は表示値の±5 %、外側は±10 %となる。一般の絶縁抵抗計には定格測定電流1 mAも要求されている。
機種の幅は主に定格測定電圧で決まり、1000 Vまでの低圧用とそれを超える高圧用に大別される。低圧用では25/50 V、100/125 V、250 V、500 V、1000 Vの段階が使われ、通信回線や通信機器は25〜50 V、100 V系配電路や制御機器は100〜125 V、200 V系は250 V、600 V以下の配電路の維持管理や竣工検査は500 Vが目安とされる。半導体素子を含む回路では低い電圧を選ぶか素子を切り離す。過大な電圧は被測定物を損傷し、過小な電圧では絶縁の良否を正しく判定できない。高圧用は典型的に数kV〜10 kV程度を出力し、高圧ケーブル、回転機、変圧器などの診断に使われる。
低圧電路の判定値は電気設備技術基準の省令第58条で、使用電圧300 V以下のうち対地電圧150 V以下は0.1 MΩ、それ以外の300 V以下は0.2 MΩ、300 V超は0.4 MΩ以上と定められている。測定は開閉器などで区切れる電路ごとに、線間と対地間について行う。実務では法定値ぎりぎりではなく、新設時1 MΩ以上を目安とし、値の経年推移で劣化を管理することが多い。
高圧機器の診断では絶縁抵抗の時間変化も指標になる。成極指数PIは電圧印加10分後と1分後の抵抗値の比、誘電吸収比DARは1分後と30秒後の比である。健全な絶縁では吸収電流が減衰して抵抗値が時間とともに上昇するため、比が1に近い、あるいは1を下回る場合は吸湿や劣化が疑われる。高圧ケーブルでは端末表面を流れる沿面漏れ電流を分離するため、ガード端子を使った測定も行われる。
このほか、電子部品や絶縁材料の評価には、pA級の微小電流を測って10^12 Ωを大きく超える高抵抗を扱う超絶縁計(高抵抗計)が使われ、専用電極と組み合わせて体積抵抗率や表面抵抗率を求める。生産ラインでは、判定値との比較機能や外部制御インタフェースを備えた据置型が電気製品の出荷検査に組み込まれる。太陽電池アレイを発電中に測るPV絶縁抵抗計はJISで別種別として扱われる。いずれの場合も、測定後は被測定物に充電された電荷の放電を確かめてからリードを外すことが安全上欠かせない。

過去に扱ったメーカー・型式

売却済・在庫なしを含む上位1型式。同じ型式をお探しなら 入荷したらお知らせします。

メーカー型式台数最終
キーサイト(HP/アジレント) Keysight8611A12017年

絶縁抵抗計(メグオームメーター)の買取も行っています

不要になった絶縁抵抗計(メグオームメーター)がありましたら、無料で査定します。設備更新・研究終了・移転などで手放す予定の機器は、廃棄・処分する前に一度ご相談ください。1台から、研究室・工場の一括売却まで全国に対応します。

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